40代の平均年収|年収アップの方法

40代 平均年収

40代(40歳~49歳)の平均年収はいくらなのかを調べてみました。

※「平均年収の意味ってよくわからない」という人は、以下のページでまとめていますので、まずはそちらをご覧いただければと思います。

⇒平均年収とは?

以下でご紹介する統計データは、国税庁が毎年集計している「民間給与実態調査」の数値を引用したものです。同調査は、民間事業所が対象であり、公務員などの給与情報は反映されていません。また、平均年収は「1年を通じて勤務した給与所得者」を対象としています。

40代前半の平均年収【最新】

政府の統計によると、2013年12月31日時点で40代前半(40歳~44歳)の給与所得者数は約631万人と、前年よりも22.9万人増加しています。

40代前半 給与所得者数

日本における40代前半の人口が約971万人ですので、割合としてその65%の人たちが就職し、給与を受け取っているということになります。

40代前半の平均年収については、前年よりも3.2万円増加の約459万円となっています。

40代前半 平均年収

40代前半 平均年収の推移

では、40代前半の平均年収はここ数年、どのように推移しているのかについて見てみたいと思います。

1999年には、40代前半の平均年収は513万円でしたが、年々、減少傾向にあり、2009年には466万円まで下がっています。その後も、緩やかに減少していき、2013年には459万円となっています。

40代前半 平均年収 給与所得者数 推移 グラフ

40代後半の平均年収【最新】

政府の統計によると、2013年12月31日時点で40代後半(45歳~49歳)の給与所得者数は約559万人と、前年よりも24.3万人増加しています。

40代後半 給与所得者数

日本における40代後半の人口が約683万人ですので、割合としてその61%の人たちが就職し、給与を受け取っているということになります。

40代後半の平均年収については、前年よりも12.3万円増加の約491万円となっています。

40代後半 平均年収

40代後半 平均年収の推移

では、40代後半の平均年収はここ数年、どのように推移しているのかについて見てみたいと思います。

1999年には、40代後半の平均年収は526万円でしたが、40代前半同様、年々減少していき、2009年には478万円まで下がっています。その後は、横ばいとなっていましたが、2013年には491万円まで回復しています。

40代後半 平均年収 給与所得者数 推移 グラフ

40代前半と40代後半の比較

40代前半と後半での平均年収は、40代後半の方が年収が高いのはもちろんですが、1999年では13万円の差で、その後も5~20万円の幅で推移しており、他の年代と比べてそこまで差が大きくはありませんでした。しかし、2012年には23万円差ができており、さらに2013年には32万円差で開きが大きくなってきています。

40代 前半 後半 平均年収 比較 グラフ

40代前半で高年収の業種は?

民間事業所に勤務している、40代前半の高収入ランキングを、業種別に下表にまとめてみました。

順位業種平均年収給与所得者数
[割合]
1電気・ガス・熱供給・水道業742.2万円3.4万人[0.5%]
2金融・保険業672.3万円20.5万人[3.3%]
3情報通信業634.2万円23.4万人[3.7%]
4学術研究、専門・技術サービス、教育、学習支援業520.5万円23.6万人[3.7%]
5製造業515.8万円148万人[23.5%]
6建設業506.1万円55.7万人[1.7%]
7不動産業、物品賃貸業473.0万円10.6万人[1.7%]
8運輸業、郵便業453.8万円42.9万人[6.8%]
9複合サービス事業449.7万円8.7万人[1.4%]
10卸売・小売業404.1万円110万人[17.6%]
11サービス業390.5万円81.7万人[13.0%]
12医療,福祉384.1万円73.9万人[11.7%]
13農林水産・鉱業366.5万円5.1万人[0.8%]
14宿泊業、飲食サービス業283.6万円22.0万人[3.5%]

40代後半で高年収の業種は?

続いて、民間事業所に勤務している、40代後半の高収入ランキングを、業種別に下表にまとめてみました。

順位業種平均年収給与所得者数
[割合]
1電気・ガス・熱供給・水道業795.3万円3.2万人[0.6%]
2金融・保険業778.1万円21.1万人[3.8%]
3情報通信業752.4万円20.6万人[3.7%]
4学術研究、専門・技術サービス、教育、学習支援業563.7万円20.5万人[3.7%]
5製造業558.3万円134万人[24.0%]
6建設業533.0万円40.2万人[7.2%]
7不動産業、物品賃貸業521.5万円11.1万人[2.0%]
8複合サービス事業474.6万円9.6万人[1.7%]
9運輸業、郵便業460.9万円38.3万人[6.8%]
10医療,福祉430.5万円69.6万人[12.4%]
11卸売・小売業412.1万円97.2万人[17.4%]
12サービス業386.1万円70.9万人[12.7%]
13農林水産・鉱業344.7万円5.1万人[0.9%]
14宿泊業、飲食サービス業281.6万円17.7万人[3.2%]

コメント

タイトルとURLをコピーしました